研究者学術情報データベース

カシワギ　トモコ
柏木　智子
KASHIWAGI Tomoko

所属産業社会学部現代社会学科

職名教授

論文
1.	2024/03	子どもの貧困対策としての学校と地域の連携方策ー地域連携担当教職員に焦点をあてて │ 学校改善研究紀要 │ (6),1-14頁 (共著)
2.	2023/11	新型コロナウィルス感染症下でのICT導入にみられる教育長の平等観と取組および校長の実践に関する研究ー公正概念に着目して │ 日本教育制度学会創立30周年記念　日本教育制度学会紀要　特別号 │ ,457-475頁 (単著)
3.	2023/10	これからの校長の資質・能力 │ 教職研修 │ (10月号),56-57頁 (単著)
4.	2023/09	「誰一人取り残さない学校」とは、どんな学校か │ 教職研修 │ (9月号),20-21頁 (単著)
5.	2023/08	公正な社会の形成に資する学校と教員の役割ー社会の分断を防ぐケア論に着目して │ 教育学年報 │ 14,183-204頁 (単著)
6.	2023/03	ICTの活用による公正な教育活動の推進ー資源の分配に着目して │ 学習社会研究 │ (5),186-199頁 (単著)
7.	2023/03	ソーシャル・キャピタルの意義と学校教育の可能性 │ とよなか都市創造 │ 1,13-22頁 (単著)
8.	2023/03	荻野亮吾著『地域社会のつくり方―社会関係資本の醸成に向けた教育学からのアプローチ』勁草書房、2022年 │ 学校改善研究紀要 │ 5,163-165頁 (単著)
9.	2023/03	教員の働き方改革に資する教員評価制度に関する一考察 │ 学習開発学研究 │ (15),87-96頁 (共著)
10.	2023/03	困難を抱える子どもの学びへの参加を促すICT活用ー教員インタビューによる一試論 │ 学校改善研究紀要 │ 5,26-40頁 (単著)
11.	2023/03	子どもの貧困対策としての学校と地域の連携方策ー地域連携担当教職員に焦点をあてて │ (6),1-14頁 (共著)
12.	2023/03	社会課題の発見と解決学習におけるICT活用 │ 国立教育政策研究所『公正で質の高い教育を目指した ICT活用の促進条件に関する研究: 全国調査及び政令指定都市調査の分析』（令和元-4年度プロジェクト研究「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」中間報告書 3） │ ,159-191頁 (単著)
13.	2023/01	公正な学校へ │ 教職研修 │ (1月号),93-95頁 (単著)
14.	2022/11	子ども食堂が生み出すつながり │ 保健の科学 │ 64 (11),749-753頁 (単著)
15.	2022/10	ICTの活用による公正な教育活動の推進と学びの変容 │ 国立教育政策研究所『公正で質の高い教育を目指したICT活用の促進条件に関する研究：2021年度政令指定都市調査の第一次分析』（「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」中間報告書 2） │ ,153-185頁 (単著)
16.	2022/10	古田雄一著『現代アメリカ貧困地域の市民性教育改革ー教室・学校・地域の連関の創造』東信堂、2021年 │ 日本教育行政学会年報 │ (48),240-243頁 (単著)
17.	2022/05	「校内研究のテーマは、教科・領域に固有のものだけでいいのか」 │ 教職研修 │ (5月号),26-27頁 (単著)
18.	2022/04	コロナ後の時代　問われる義務教育の姿ー子どもの生と学びを保障するケアする学校づくり │ 日本義務教育学会紀要 │ (5),46-56頁 (単著)
19.	2022/04	鈴木瞬著『子どもの放課後支援の社会学』学文社、2020 年 │ 学校経営研究 │ 47,113-120頁 (単著)
20.	2022/03	学習支援事業者と学校との連携の実態と課題－生活支援を重視する事業者との連携に着目して │ 鳴門教育大学研究紀要 │ (37),164-174頁 (共著)
21.	2022/03	子どもの貧困問題の改善に向けた学習・生活保障における課題－学校と学習支援事業者に着目して－ │ 学習社会研究 │ (4),128-145頁 (単著)
22.	2022/03	露口健司・藤原文雄編著『子供の学力とウェルビーイングを高める教育長のリーダーシップ』学事出版、2021年 │ 学校改善研究紀要 │ 4,136-137頁 (単著)
23.	2022/02	校長の平等観・学習観とICTの教育活用 │ 国立教育政策研究所『公正で質の高い教育を目指したICT活用の促進条件に関する研究－2020年度全国調査の分析』中間報告書1』（令和元-4年度プロジェクト研究「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」　研究代表者：藤原文雄） │ ,70-78頁 (単著)
24.	2021/12	「個別最適な学び」とケア │ 授業づくりネットワーク │ (40),64-69頁 (単著)
25.	2021/12	学習支援事業者と学校との連携に関する基礎調査 │ 大東文化大学教職課程センター │ (6),1-10頁 (共著)
26.	2021/11	子どもの貧困支援のための外部連携 │ 月刊高校教育 │ 54 (12),28-31頁 (単著)
27.	2021/06/30	子どもの生と学びを保障する学校づくり－「ケア」に着目して │ 日本教育経営学会紀要 │ (63),35-51頁 (単著)
28.	2021	教員評価制度における成果報酬に連動した勤務評価に対する被評価者の納得度に関する定性分析ーテキストマイニングを用いた自由記述データの分析 │ 川崎医療福祉学会誌 │ 31 (12),233-243頁 (共著)
29.	2020/10	学校ガバナンスの課題と今後の展望－学校運営協議会等での熟議における公的機関の役割 │ 日本教育行政学会年報 │ (46),168-171頁 (単著)
30.	2020/03	高木亮著『チーム学校園を構築するための教師ストレス研究』ナカニシヤ出版、2018年 │ 学校改善研究紀要 │ 2,141-142頁 (単著)
31.	2019/06	学校経営の質的研究の展望 │ 京都教育大学大学院連合教職実践研究科年報 │ (8),23-36 (共著)
32.	2019/06	畑中大路著『学校組織におけるミドル・アップダウン・マネジメント-アイデアはいかにして生み出されるか』ハーベスト社、2018年 │ 教育学研究 │ 86 (4),608-609頁 (単著)
33.	2019/01	貧困問題を抱える地域における「町づくり学習」の可能性 -スティグマへの子どもの反応と抵抗としての学習活動の意義- │ 学校改善研究紀要 │ 1,72-84頁 (共著)
34.	2018/10	学校・家庭・地域間ソーシャル・キャピタルと保護者の主観的幸福感 │ 『東京大学大学院教育学研究科教育行政学論叢』 │ (第38),85-94 (共著)
35.	2018/06	子供の貧困に学校はどう向き合うべきか │ 中学校 │ (777),12-15 (単著)
36.	2018/04	子どもの貧困問題に取り組むケアする教員の葛藤と対処様式-教職アイデンティティ確保のための学校経営戦略 │ 学校経営研究 │ 43,40-54 (単著)
37.	2018/03	「子ども食堂」を通じて醸成されるつながりの意義と今後の課題 │ 『教育政策がソーシャル・キャピタルに及ぼす影響に関する調査研究』（科学研究費補助金基盤研究B、研究代表者：露口健司） │ ,64-83 (単著)
38.	2018/03	困難層の学力を下支えする-Ｉ市立Ｓ小学校- │ 『高い成果を上げている地域・学校の取組・教育環境に関する調査研究』（平成２９年度　文部科学省委託研究　研究成果・報告書、研究代表者：志水宏吉） │ ,214-226 (共著)
39.	2018/01	「子ども食堂」を通じて醸成されるつながりの意義と今後の課題－困難を抱える子どもの参加と促進条件に焦点をあてて－ │ 立命館産業社会論集 │ 53 (3),43-63 (単著)
40.	2017/06	共生社会の実現と教育経営の課題－子どもの貧困対策研究の立場から－ │ 日本教育経営学会紀要 │ 第59号,77-80 (単著)
41.	2017/06	貧困問題を抱える子どもの文化資本と社会関係資本 │ 九州教育経営学会研究紀要 │ 第23号,5-9 (単著)
42.	2016/03	問題を抱える子どもへの福祉と教育の連携実態と課題－児童相談所と学校の連携を中心に │ 国際研究論叢 │ 29 (2),107-122頁 (共著)
43.	2015/09	困難を抱える子どもの支援に向けた学校と他機関との連携の実態-学校種・問題の多寡・地域特性による分析- │ 日本学習社会学会年報 │ (第11号),56-63頁 (共著)
44.	2014/09	子どもの学習意欲に関する実証的研究 : その規定要因に着目して │ 日本学習社会学会年報 │ (10),66-76頁 (共著)
45.	2014/06	生徒を取り巻く「つながり」はストレス反応を抑制できるか? : 縦断的データのマルチレベル分析 │ 九州教育経営学会研究紀要 │ (20),25-33頁 (共著)
46.	2014/03	子どもの規範意識と規範行動の実態に関する研究 │ 鳴門教育大学研究紀要 │ 29,111-121頁 (共著)
47.	2013/12	子どもの自己肯定意識の実態とその規定要因に関する研究 │ 熊本大学教育学部紀要 │ 62,101-108頁 (共著)
48.	2013/03	地域の社会関係資本の構築と学校教育の役割 │ 『小学校区におけるソーシャル・キャピタルの構築に関する研究』（科学研究費補助金基盤研究、研究代表者：露口健司） │ ,173-187頁 (単著)
49.	2012/03	学校運営協議会制度導入の意図と運営における解釈の変化に関する研究－教育委員会担当者及び校長への面接調査から－ │ 名古屋短期大学研究紀要 │ (50),15-26頁 (共著)
50.	2010/05	学校と地域の連携を対象とする調査(課題研究報告I 学校組織調査プロセスにおける困難とその解決法) │ 日本教育経営学会紀要 │ (52),162-164頁 (単著)
51.	2009	学校と地域の連携推進に関する研究--地域づくりのための主体形成に着目して │ 大阪大学大学院人間科学研究科紀要 │ 35,51-70頁 (単著)
52.	2007/09	学校と地域の連携推進に関する研究－地域社会づくりのための主体形成に着目して－ │ 大阪大学（博士学位論文） │ (単著)
53.	2007/03	宮城県におけるプロジェクト・アドベンチャーの実践と課題 │ 『子どもの自己肯定意識を向上させる学社連携プログラムの開発と学習意欲に関する研究』（科学研究費補助金基盤研究、研究代表者：岩永定） │ ,57-75頁 (単著)
54.	2007	宮城県におけるプロジェクト・アドベンチャーの取り組みと課題 : 子どもの自己肯定意識の向上に着目して │ 鳴門教育大学研究紀要 │ 22,37-50頁 (共著)
55.	2006/11	学校と地域の連携における子どもの主体形成--参加・他者との関係性・社会認識と自己認識に着目して │ 教育制度学研究 │ (13),122-135頁 (単著)
56.	2006/09	子どもの自己肯定意識の向上をめざす学社連携施策に関する研究--宮城県におけるProject Adventureの事例から │ 日本学習社会学会年報 │ (2),49-57頁 (共著)
57.	2006/01	学校と地域の連携の波及効果と課題 │ 教育の境界年報 │ (3),35-44頁 (単著)
58.	2006	わが国における学社連携事業の推進基盤に関する研究 : 社会教育施設職員への質問紙調査を通して │ 鳴門教育大学学校教育研究紀要 │ 21,47-54頁 (共著)
59.	2005/03	大阪府立芦間高等学校の事例 │ 『教育課程基準の大綱化・弾力化と学校の自主性・自立性との関連性を規定する要因の研究』（科学研究費補助金基盤研究、研究代表者：中留武昭） │ ,279-292頁 (単著)
60.	2005/02	「すこやかネット」の現状と課題(下)学校と地域の協働に向けて │ 部落解放研究 │ (162),52-60頁 (共著)
61.	2004/12	「すこやかネット」の現状と課題(上)学校と地域の協働に向けて │ 部落解放研究 │ (161),70-79頁 (共著)
62.	2004/08	シカゴ教育改革の理念と学校再建への取り組み(下) │ 部落解放研究 │ (159),46-57頁 (単著)
63.	2003/03	学校と地域の協働を促進する管理職たち │ 教育コミュニティづくりの理論と実践（池田寛編著、部落解放・人権研究所報告書） │ ,31-42頁 (単著)
64.	2002/05	学校と家庭・地域の連携に関する一考察 : 子どもへの効果に着目して │ 日本教育経営学会紀要 │ (44),95-107頁 (単著)
65.	2000	学校支援ボランティア導入による学校と地域の関係の変化 │ Συν │ (1),41-53頁 (単著)