研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2021-03-31 20:04:13）　

ホリ　マサハル
堀　雅晴
HORI MASAHARU

所属法学部法学科

職名教授

その他所属
1.	法学研究科

学歴
1.	2018/03 (学位取得)	博士（政策科学）
2.	1983/03 (学位取得)	法学修士

研究テーマ
1.	現代行政学の理論研究：　ガバメント論からガバナンス論へ

研究概要
世紀転換期における現代行政学研究：ガバメント研究からガバナンス研究へ世紀転換期における現代行政学の比較研究として、これまでに「グローバル化の比較分析」「行政思想の比較分析」「ガバナンス論との連関分析」と展開させてきている。さらに、近年では高等教育分野からスポーツ分野まで、研究領域の拡大に努めてきており、2016年度末に『現代行政学とガバナンス研究』として上梓した。

現在の専門分野
政治学 (キーワード：行政学, 政治学)

著書
1.	2019/09	翻訳「第１章文脈の中の知識」アンドリュー・セイアー、佐藤春吉監訳『社会科学の方法：実在論的アプローチ』ナカニシヤ出版2019年9月。Andrew Sayer, Method in Social Science: A Realist Approach, Revised 2nd Edition, Routledge,2010. │ ,13-45
2.	2017/03	現代行政学とガバナンス研究 │ ,220
3.	2014/02	「第1章グローバリゼーションと新自由主義:高等教育と国際機関」細井克彦ほか編『新自由主義大学改革』 │ ,4-24
4.	2011/04	「公的ガバナンス論の到達点：ガバナンス研究の回顧と展望をめぐって」 │ ,50-78
5.	2007/12	「ガバナンス論の現在」 │ ,9-48
全件表示（22件）

論文
1.	2016/02	大学ガバナンス論と大学経営 │ 大学創造 │ (31),24 - 46
2.	2015/06	マルクスとガバナンス論：アソシエーション論への包摂に向けて（２・完） │ 立命館法学 │ (359),289-312
3.	2014/12	マルクスとガバナンス論：アソシエーション論への包摂に向けて（１） │ 立命館法学 │ (356),349-386
4.	2014/02	ガバナンス論研究の現状と課題：“スポーツのグッドガバナンス”に向けて │ 体育・スポーツ経営学研究 │ 27 (1),5-21
5.	2011	民主的ガバナンス・ネットワーク論：Eva Sørensen ＆ Jacob Torfingのマルチ理論アプローチの場合 │ 『立命館法学』 │ 2010年 (第5・6),1194-1286
全件表示（52件）

科学研究費助成事業
1.	2008/04 ～ 2011/03	グローバライザーによる新自由主義高等教育改革の動態に関する比較制度的・法制的研究 │ 基盤研究(B)
2.	2005/04 ～ 2008/03	アジア太平洋諸国における公共部門モダニゼーションの多様性に関する比較分析 │ 基盤研究(B)

授業科目
1.	基礎演習Ⅰ
2.	教養ゼミナール
3.	行政学Ⅰ
4.	行政管理論
5.	政治学入門
全件表示（10件）

教育活動

●教育方法の実践例

1.	1998/04	双方向授業の実践（毎時間、授業内容の質問・意見を書いて提出してもらい、次の授業で回答し、改善している）
2.	2000	小集団科目およびゼミでの論文集の刊行

●教育に関する発表

1.	2007/08	インターゼミナール発表会の開催（同志社大学・早稲田大学）
2.	2011/09	沖縄国際大学法学部のゼミナールと、毎年9月に学生間で研究交流を実施している。
3.	2015/04	専門科目「法政情報論」にて「日本軍慰安婦問題」に関する映像資料をグループ視聴。学生達自身で考察・整理し、授業時にプレゼンテーションによる「双方向型授業」を実施。

研究者からのメッセージ
1.	地域・海外へ、教育も研究もダッシュ教育面では過年度１回生基礎演習および２回生公共政策実習の学生に、学術論文の作成能力を身につけてもらうように努力してきました。前者では論文集の作成で00年度～03年度に父母教育後援会の表彰、02年度は先進教育事業に採択され、大変喜んでいます。後者では05年度から２回生以上に履修を拡大し、前期・後期と２コマを用意するまでになりました。この甲斐あって、2000～2008前期までの担当期間のに計500名の学生を受け入れました。　研究面では98～99年の米国ピッツバーグ大学に続き、05年後期は、英仏独にて勉強してきました。09年度も,デンマーク王国・ロスキレ大学に客員教員にとして２カ月滞在し、ガバナンスを研究してきました。『現代行政学とガバナンス研究』（東信堂）が、2016年度の本学出版助成プログラムにて採択され、翌年3月に無事刊行されました。