研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2022-12-13 09:53:54）　

シバタ　アキラ
柴田　晃
SHIBATA Akira

所属 OIC総合研究機構

職名教授

その他所属
1.	OIC総合研究機構サステイナビリティ学研究センター
2.	OIC総合研究機構日本バイオ炭研究センター

学歴
1.	2002/03 (学位取得)	立命館大学博士：政策科学
2.	～1975/03	立命館大学経営学部卒業
3.	～2002/03	立命館大学政策科学研究科博士後期課程修了

職歴
1.	2008/06	立命館大学衣笠総合研究機構地域情報研究センター
2.	2002/03	ＲＩＳＣＡＲＢＯ㈱
3.	1992/04 ～ 2006/05	大幸TEC㈱
4.	1978/04 ～ 2006/05	大幸薬品㈱

委員会・協会等
1.	2017/06 ～ 2019/03	環境省環境省「平成29年度バイオ炭の活用による吸収源検討会」環境省「平成30年度バイオ炭の活用による吸収源検討会」

所属学会
1.		(JBA)日本バイオ炭普及会
2.		環境共生学会
3.		木質炭化学会

研究テーマ
1.	バイオ炭の農地炭素貯留における安定性検証と炭素貯留量計測手法の開発
2.	バイオ炭農地貯留におけるカーボンクレジットと炭素貯留野菜の販売社会スキーム構築研究
3.	地域未利用バイオマスを使った簡易炭化手法の研究開発

研究概要
地域開発を目的とした地域未利用バイオマスを使った炭化物による炭素貯留とカーボンクレジット創出および炭素貯留ブランド野菜の開発現在、日本においては農山村部における産業沈滞による過疎化、それに伴う農村環境の荒廃が大きな課題となっており、その地域振興が叫ばれて久しい。一方、都市部においては近年中に企業への温室効果ガス排出規制がかけられると予想される中、具体的かつ効率的な二酸化炭素削減の手法は少ないのが現状である。また、一般消費者においては環境に対する協力意識は高いものの具体的手法としての選択肢はあまり多くない。急激なる地球気象変動に緩和・適応するため温室効果ガスの削減は喫緊の課題である。バイオマスを燃焼させずに生物分解を受けにくい形態、すなわち有機物を熱分解（炭化）することによって、無機還元炭素（以下バイオ炭）とし、農地への土壌改良資材等として物理的利用を行うことは、長期的に地中へ炭素を隔離し、地表上の炭素循環総量を減少に導くことを可能とする。つまりバイオ炭による炭素回収・貯留（Carbon Capture and Storage　以下CCS）である。これは気候変動対策における、二酸化炭素削減の有効的かつ簡便な手法となりうる。そこで、バイオ炭CCSを農地において実施し、農業の再生に向けて、総合的に地域振興を行うことを目指して、その総合的なスキーム概要と課題を提案する。具体的には、農地においてバイオ炭CCSを実施しカーボンクレジットを発生させる。同時に「炭を使った炭素貯留と地球を冷やす野菜」としてその農地で生産した農作物のエコブランド化（COOL VEGE　TM）を行い、商品価値を上げて消費者に販売する。その結果として都市部の会社等によるカーボンクレジットの購入を促進し、地域の消費者や都市部の消費者によるより付加価値の高い地域COOL VEGE　TMの購買によって、地域の農業を活性化させる。このような手法による温室効果ガス削減を通じた都市部から農山村部への資金還流の方策は、低炭素社会および都市部と農山村部の共生による持続可能な社会を目指す上で、有効的な手段となりうる。本報告はバイオ炭による温室効果ガスの削減を通じた、都市部から農山村部への資金還流をもたらす社会的枠組みの構築を目指した研究である。 (参照：カーボンマイナススキーム全体図 )

研究概要（関連画像）

現在の専門分野
社会システム工学・安全システム, 地域研究, 経営学, 資源保全学, 林学・森林工学, 農業環境工学, 農業経済学, その他 (キーワード：バイオ炭、竹炭、竹林整備、放棄竹林、炭素貯留、炭素隔離、炭素貯留安定性、炭素クレジット、炭素貯留野菜、クルべジ、ＧＨＧ定量、土壌炭素貯留量定量、簡易炭化、里山開発、地域開発、地域ブランド、炭堆肥、社会スキーム構築、環境適合型農業)

著書
1.	2014	Geotherapy: Innovative Methods of Soil Fertility Restoration, Carbon Sequestration, & Reversing CO₂ Increase (“Mobilizing biochar: A multi-stakeholder scheme for climate-friendly foods and rural sustainable development.” ) │ ,12-13

論文
1.	2017/10	地域の持続的な食と農を支える農産物エコブランド・スキームの開発に向けて │ 日本造園学会誌』ランドスケープ研究 │ 81 (3),264-267
2.	2015	環境に配慮した農産物に対する支払意思額の推定 │ 創地共望―立命館大学地域情報研究センター紀要 │ 4,105-109
3.	2015	農地炭素貯留による農作物のブランド化に対する消費者の価値評価 │ 木質炭化学会誌 │ 12 (1),9-16
4.	2015	農地炭素貯留による農作物のブランド化に対する消費者の価値評価 │ 木質炭化学会誌 │ 12 (1),9-16
5.	2014/06	簡易炭化器によるぶどう剪定枝および梨剪定枝の炭化 │ 第12回木質炭化学会研究発表会講演要旨集 │ ,33-34
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学会発表
1.	2017/06/02	簡易炭化器による梨剪定枝および梅剪定枝の炭化（口頭発表，一般）
2.	2016/06/09	農地バイオ炭貯留米（クールライス）を使った大吟醸酒生産（口頭発表，一般）
3.	2014/09/24	亀岡カーボンマイナスプロジェクト食卓から地球を冷やそう！農地炭素貯留野菜クルベジ（口頭発表，特別・招待講演等）
4.	2014/02/13	Cooling the earth from dinner table; Cool Vege and Carbon minus project （口頭発表，特別・招待講演等）
5.	2013/07/12	GHG Reduction Area Brand Agricultural Products to sustain the Environment （口頭発表，特別・招待講演等）
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競争的資金等(科研費を除く)
1.	2016/05 ～ 2017/03	「農業ソーラ設備下での野菜等の育成研究および販売プロモーション手法の研究」 │ 競争的資金等の外部資金による研究 │ 亀岡市　受託研究

研究高度化推進制度
1.	2019/04 2020/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型果樹生産における剪定枝処理実態調査と炭化・農地埋設による有効利用基礎研究
2.	2018/04 2019/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型ゴルフ場剪定枝・刈芝の発生・処理実態調査と炭化・農地埋設による有効利用基礎研究
3.	2017/04 2018/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型ゴルフ場剪定枝・刈芝等処理実態調査と単化・農地埋設による有効利用の基礎的研究
4.	2016/06 2017/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型ゴルフ場剪定枝・刈芝等の処理実態調査と炭化・農地埋設による有効利用の基礎的研究
5.	2015/04 2016/03	研究支援制度分類：研究所重点研究プログラム種目：- 地域主体の低炭素社会実現を目指したカーボンマイナス・プロジェクト(地域情報研究所)
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ホームページ
日本バイオ炭普及会（JBA）
木質炭化学会