研究者学術情報データベース

タケハマ　アサミ
竹濱　朝美
TAKEHAMA Asami

所属産業社会学部現代社会学科

職名教授

論文
1.	2024/02/01	2030年までの石炭火力廃止に向けて，COP28からのメッセージ │ 人間と環境 │ 50 (1),1-2頁 (単著)
2.	2024/01	「再生可能電源比率60%と石炭火力廃止の可能性をめぐる検討，簡易モデルによる試算」 │ 第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス（エネルギー資源学会，原稿集） │ 40,385-390頁 (共著)
3.	2023/12	「再生可能エネルギー電力比率60％達成に必要な風力発電導入量とデマンドレスポンスの必要規模に関する簡易解析」 │ 第45回風力エネルギー利用シンポジウム（日本風力エネルギー学会発表原稿集） │ 45,Submission No.:C000094 (共著)
4.	2023/01/26	2030年に石炭火力を廃止する場合，西日本の電力需給への影響，再エネ電力60%の可能性検討 │ 第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 │ 39,193-198頁 (共著)
5.	2022/12/02	2030年，石炭火力廃止の場合の西日本の電力需給，再エネ電力60％目標の可能性 │ 第44回風力エネルギー利用シンポジウム（発表原稿集） │ 44,266-269頁 (共著)
6.	2022/01/25	「2030年の西日本における電力需給，石炭火力・原子力発電を削減する場合の一考察」 │ 第38回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス論文集 │ 38,42-47頁 (共著)
7.	2021/07/03	「変動性再エネ電源導入による 2040 年の電力需給と出力抑制の考察」 │ 日本環境学会，第47回研究発表会，2021年，予稿集，pp.5-6, 2021年. │ 47,5-6頁 (共著)
8.	2021/01/26	変動性再生可能電源による2030年の電力需給，地域間連系線増強と炭素税の効果検証 │ 第37回エネルギーシステム･経済・環境コンファレンス講演論文集 │ 37,157-162 (共著)
9.	2020/11/27	東日本地域における風力大量導入による2030年の電力需給，地域間連系線と炭素税の効果検証 │ 第42回風力エネルギー利用シンポジウム │ 42,212-215 (共著)
10.	2020/01/28	2030年の東日本における変動性再エネ電源導入による電力需給分析：電気自動車および連系線活用による再エネ電力比率45％達成方法の探索 │ 第36回, エネルギーシステム･経済･環境コンファレンス講演論文集 │ 36,18-23頁 (共著)
11.	2019/12/05	東日本における電力需給の簡易解析，風力大量導入と2030年の再生可能エネルギー電力比率45％の検証 │ 第41回風力エネルギー利用シンポジウム（原稿集） │ 41,245-248 (共著)
12.	2019/08	2030年の西日本における電力需給分析：デマンドレスポンスおよび地域連系線活用,再エネ電源比率大幅拡大の検証 │ 第38回　エネルギー・資源学会、研究発表会講演論文集、(CD版) │ 38,22_1 (共著)
13.	2019/05/27	西日本における2030年，再生可能エネルギー電力比率45% に向けた課題，地域間送電とデマンドレスポンスの活用 │ 電気学会研究会資料 FTE-19-7 │ ,35-40頁 (共著)
14.	2018/12	西日本における2030年の風力／太陽光発電導入と電力需給バランス、地域間送電と柔軟な需給運用の効果 │ 第40回風力エネルギー利用シンポジウム │ 40,219-222 (共著)
15.	2018/10	“High Penetration of Photovoltaic Energy and Supply-Demand Balance in the Western Japan Grid, with Utilizing Interzone Transmission and Demand Response” │ 8th International Workshop on Integration of Solar Power into Power Systems, 16th Oct. 2018, pp.3A_1_S18_274 (conference full paper) │ 8,3A_1_S18_274 (共著)
16.	2018/06	‟High Penetration of Variable Renewable Energies and Supply-Demand Balance in the Western Japan Grid: Pumped-Storage Systems and Interzone Transmission” │ Proceeding for Grand Renewable Energy 2018, Area X. Energy Network. Yokohama, 21 June 2018 │ 21 (1),Area X_O_En_1_7_1-4 (共著)
17.	2017/12	風力/太陽光発電の地域間送電と揚水発電を考慮した電力需給に係る予備的考察 │ 第39回風力エネルギー利用シンポジウム（発表原稿集） │ ,504-507 (共著)
18.	2016/11	風力・太陽光電力の出力変動と地域間送電、予備力の地域間融通に関するドイツの経験 │ 第３８回、風力エネルギー利用シンポジウム（予稿集） │ ,235-238 (共著)
19.	2016/09	Wind and PV Energy Integration in Distribution Grids and Bidirectional Grid Operations : A Comparative Analysis in Japan and Germany │ Ritsumeikan Social Sciences Review │ 52 (2),13-28 (単著)
20.	2016/09	下方一方向潮流から双方向潮流の電力システムへ，風力・太陽光の系統連系制度 │ 植田和弘監修・大島堅一、高橋洋編著『地域分散型エネルギーシステム』（日本評論社）第7章所収 │ ,147-166 (単著)
21.	2016/07	風力・太陽光電力の出力変動、予測誤差と予備力の関係、ドイツの経験 │ 電気学会、新エネルギ－・環境,高電圧、合同研究会資料集京都大学　吉田キャンパス │ (共著)
22.	2015/11	ドイツ高圧・中圧系統における風力電力の上流送電，無効電力供給にかかる接続規則 │ 「第37回、風力エネルギー利用シンポジウム」（発表原稿集） │ ,443-446 (単著)
23.	2015/08	ドイツにおける風力・太陽光電力の上流送電、系統連系の制度 │ 風力エネルギー │ 39 (2),161-173 (単著)
24.	2014/11	ドイツにおける風力発電大量連系と柔軟な系統運用、110kV系統から380kV系統への逆垂直負荷について │ 第36回、風力エネルギー利用シンポジウム, 2014-11-28 │ 36,pp.257-260 (単著)
25.	2014/06	ドイツにおける風力・太陽光発電の太陽連系と系統運用分析 │ 電気学会、研究会資料、新エネルギー・環境、高電圧、合同研究会(FTE-14-020~027.029~033, HV-14-075~082.084~088) │ ,pp.7-12 (単著)
26.	2014/03	欧州に於ける風力発電出力予測の利用 │ 電気学会全国大会講演論文集（H26年版，分冊６，系統運用・解析，系統機器・制御，開閉機器・避雷器，系統保護・制御装置） │ H26年分冊６,S18(17) - S18(20) (共著)
27.	2013/11	ドイツにおける大規模風力系統連系による柔軟な系統運用、給電データに基づく分析 │ 第35回・風力エネルギー利用シンポジウム　（2013） │ 第35回,319-322 (単著)
28.	2013/11	太陽光発電と風力発電にかかるドイツの給電データ開示制度：50ヘルツ区域の需給運用の現状 │ 太陽／風力エネルギー講演論文集（2013）[28-29 Nov.2013] │ Year 2013,211-214 (共著)
29.	2013/08	ドイツにおける風力発電の給電データ開示制度と系統運用の現状 │ 『JWPA』（日本風力発電協会誌）http://jwpa.jp/2013_pdf/88-26tokushu.pdf │ (9),58-68 (単著)
30.	2013/04	電力における消費者選択、再生可能エネルギーによる電力グリーン化 │ 「流通動態と消費者の時代」、吉村純一、竹濱朝美編、白桃出版、8章所収 │ ,159-189　ページ (単著)
31.	2013/03	ドイツの再生可能エネルギー買取制の費用と効果 │ 上園昌武編「先進事例から学ぶ再生可能エネルギーの普及戦略」本の泉社出版　第４章所収 │ ,69-92　ページ (単著)
32.	2013/03	風力発電の系統連系の課題 │ 安斎育郎、舘野淳、竹濱朝美編、「『原発ゼロ』プログラム」かもがわ出版、第３章１節所収 │ ,140-148 (単著)
33.	2012/12	東京電力の料金原価に基づく原子力発電の費用 │ 立命館産業社会論集 │ 48 (3),41-58 (単著)
34.	2012/11	ドイツ再生可能エネルギー電力の系統連系をめぐる給電データ開示、優先接続に関する透明性（transparency）の確保について │ 第34回　風力エネルギー利用シンポジウム予稿集 │ 34 (1),263-266 (単著)
35.	2012/07	再生可能エネルギー固定価格買取制の経済効果、ドイツの経験から │ 中小商工業研究 │ (112),11-28 (単著)
36.	2012/06	「再生可能エネルギー買取制の効果と費用、ドイツとの比較から見る今後の課題」 │ 都市問題 │ 103 (6),20-32 (単著)
37.	2012/03	「ドイツのFITの制度設計に関する調査と類似の制度を採用した場合の効果の検討」 │ H23年度　環境経済の政策研究「低炭素社会へ向けての各種経済的手法の短・中・長期的ポリシーミックス効果の評価」最終報告書（環境省助成研究）研究代表者（滋賀大学長・佐和隆光）, pp.96-112. │ 1 (1),pp.96-112 (単著)
38.	2012/03	再生可能エネルギー電力買取制の制度設計上の考慮点：ドイツＥＥＧの費用と効果の分析から │ 人間と環境，日本環境学会， │ Vol. 38 (No.1),pp.13-25 (単著)
39.	2011/12	再生可能エネルギー買い取り制度（FIT）の費用と効果 │ 植田和弘・梶山恵司編著, 国民のためのエネルギー原論, 日本経済新聞社， │ (共著)
40.	2011/09	再エネ普及のカギは買い取り価格、参考になるドイツの先進性 │ 『エコノミスト』 │ 2011年9月6日号,84-86. (単著)
41.	2011/03	ドイツのFITの制度設計に関する調査と類似の制度を採用した場合の効果の検討 │ 環境省研究助成、H22年度環境経済の政策研究、「低炭素社会へ向けての各種経済的手法の短・中・長期的およびポリシーミックス効果の評価報告書」（研究代表者・佐和隆光）、報告書第5章所収 │ ,ｐｐ.173-216 (単著)
42.	2010/12	ドイツにおける太陽光発電に対するフィード・イン・タリフの制度設計、費用と効果 │ 立命館産業社会論集 │ 46 (3),1-26 (単著)
43.	2010/04	再生可能エネルギーによる地方の自立, エネルギー自立：ドイツのユニークな取り組みから. │ 人権と部落問題. │ ,41-48 (単著)
44.	2010/04	消費生活における温室効果ガス削減としての太陽光発電普及政策. │ 環境と消費者・入門消費経済学3. 第二章. 石橋春男編. 慶應義塾大学出版会. │ ,13-40 (単著)
45.	2010/03	“低炭素社会実現に向けた住宅用太陽光発電に対するFeed-in Tariff 導入シナリオ” │ 政策科学. 特別号「サステイナビリティ学への誘い」. 立命館大学政策科学部 │ 17,93-123 (単著)
46.	2010/03	太陽光発電に対するフィード・イン・タリフの制度設計に関するドイツ型と日本型の比較，買取費用の試算. │ 平成21年度・環境省研究助成報告書. 低炭素社会へ向けての各種経済的手法の短・中・長期的及びポリシーミックス効果の評価. 代表・佐和隆光. 報告書第3章所収 │ ,45-89 (単著)
47.	2010/01	サステナビリティと自然エネルギー・４：再生可能エネルギー導入による地域社会のエネルギー自立, 経済自立. │ サステナ. サステナビリティ学連携研究機構. │ (14),68-71 (単著)
48.	2010	太陽光発電に対するフィード・イン・タリフの買取費用：ドイツ型と日本型の比較 │ 立命館産業社会論集 │ 46 (2),1-24 (単著)
49.	2009/07	サステナビリティと自然エネルギー・3：住宅用太陽光発電に対する電力買取費用の試算. │ サステナ. サステナビリティ学連携研究機構. │ (12),66-69 (単著)
50.	2009/04	サステナビリティと自然エネルギー2：ドイツ再生可能エネルギー電力の普及政策とその経済効果，風力発電産業および太陽光発電産業の成長. │ サステナ. サステナビリティ学連携研究機構. │ (11),64－67 (単著)
51.	2009/04	ドイツの再生可能エネルギー法による太陽光発電促進とその経済効果 │ 日本の科学者 │ 44 (4),30-35 (単著)
52.	2009/01	サステナビリティと自然エネルギー1・ドイツにおける太陽光発電普及策：再生可能エネルギー法の効果. │ サステナ. サステナビリティ学連携研究機構発行 │ (10),52-55 (単著)
53.	2008/10	ドイツ再生可能エネルギー法にみる太陽光発電促進策：　普及効果と経済効果を検証する │ 環境技術 │ 37 (10),46-53 (単著)
54.	2008/06	温室効果ガス排出削減をめぐる近未来のスケッチ │ 月刊保団連 │ (975),4-7 (単著)
55.	2008/06	科学的視点からみた温暖化問題：世界排出量2020年までの減少開始 │ 人間と教育 │ (58),28－35 (単著)
56.	2007/12	「温室効果ガス排出削減の道すじ：世界排出量が減少傾向に転じるべき期限とその緊急性」 │ 日本の科学者 │ 42 (１２),pp.10-15 (単著)
57.	2007/04	気候変動研究とサイエンス・ジャーナリズムの役割：英国マス・メディアが伝えるClimate Change │ 日本の科学者 │ 42 (4),30-35 (単著)
58.	2006/10	グリーンコンシューマー │ 日本流通学会編、加藤義忠監修、現代流通事典、所収。 │ (単著)
59.	2006/09	The Significance of Food Assurance Schemes in the UK, Requirements for Food Safety and Their Credibility, Part 2. │ Ritsumeikan Social Sciences Review │ 42 (2),45-58 (単著)
60.	2006/06	The Significance of Food Assurance Schemes in the UK, Requirements for Food Safety and Their Credibility, Part 1 │ Ritsumeikan Social Sciences Review │ 42 (1),223-241 (単著)
61.	2006/05	食品トレーサビリティーの信頼性確保における農産物プライベート・ブランドの研究 │ 平成16－１７年度、科学研究費補助金（基盤研究C)研究成果報告書、（課題番号16530286) │ ,81 (単著)
62.	2005/12	「気候変動をめぐる消費者向け環境情報――温暖化影響および家庭部門における二酸化炭素削減策――」 │ 「立命館産業社会論集」,立命館産業社会学会 │ 41 (2) (単著)
63.	2005/12	温暖化被害はすぐ目前に、対策マニュアル作成が急務 │ 京都新聞、「フォーラム京」寄稿 │ ,p.10 (単著)
64.	2005/10	「地球温暖化の影響と家庭部門における二酸化炭素削減策」 │ 呉世煌、西村多嘉子編、『消費経済学体系・３・消費者問題』、慶應義塾大学出版会 │ ,第９章,pp.189-214. (単著)
65.	2004/09	「環境配慮型マーケティングと環境ラベル」 │ 晃洋書房 │ ,第９章所収,pp.154-174. (単著)
66.	2004/05	Supplier's Declaration of Conformity in Type II Environmental Labeling: The Reliability of Self-Imposed Requirements on Eco-Products and Marks of Conformity Assessment │ 「環境配慮製品の広告における誤解を招かない情報コミュニケーションの研究」平成14年度ー15年度、科学研究費補助金基盤研究Ｃ－２，研究報告書,所収 │ ,pp.145-175. (単著)
67.	2004/05	『環境配慮型製品の広告における誤解を招かない情報コミュニケーションの研究』 │ 平成１４年―１５年度、科学研究費補助金（ｃ）（２）研究成果報告書、課題番号14530160 │ (単著)
68.	2004	環境配慮型製品の広告における誤解を招かない情報コミュニケーションの研究（課題番号14530160） │ 平成１４年度ー１５年度　科学研究費補助金（基盤研究C－２）研究成果報告書 │ ,174pp (単著)
69.	2003/12	トレーサビリティーと食品の安全性: 社外検査の裏付け望ましい │ 京都新聞 │ ,2003年12月3日, P. 4, 論考 (単著)
70.	2003/12	米国連邦取引委員会による環境表示規制 │ 『立命館産業社会論集』立命館大学産業社会学会 │ (単著)
71.	2003/08	グリーン・マーケティングにおける環境製品の表示および情報開示の課題：環境ロゴマークと適合宣言を中心に │ 『日本流通学会年報・流通』日本流通学会 │ (16),, pp. 138-144 (単著)
72.	2003/06	webサイトによる個人情報の収集に関する説明責任：消費者利益から見たプライバシーポリシーの課題 │ 『情報問題研究』情報問題研究会、晃洋書房 │ (15),, pp. 19-37 (共著)
73.	2003/06	タイプⅡ環境ラベルによる自己適合宣言の課題: エコプロダクツをめぐる適合性評価および情報開示 │ 『立命館産業社会論集』立命館大学産業社会学会 │ 39 (1),, pp. 41-66 (単著)
74.	2003/06	環境配慮製品の広告表示と環境コミュニケーション: グリーンコンシューマリズムおよび不当表示防止からみた課題 │ 『平成14年度助成研究集（要旨）』吉田秀雄記念事業財団 │ ,第36次, pp. 37-44 (単著)
75.	2003/03	環境配慮製品の広告における不当表示規制：消費者保護およびサステナブルな消費のための表示 │ 『日本消費経済学会年報』日本消費経済学会 │ ,第24集pp.205-211 (単著)
76.	2003/03	環境配慮製品の広告表示と環境コミュニケーション：グリーンコンシューマリズムおよび不当表示防止からみた課題 │ 吉田秀雄記念事業財団・助成研究報告書（平成14年度） │ ,pp.1-155 (単著)
77.	2002/09	米国連邦取引委員会の環境表示規制および『リサイクル可能』表示をめぐる審決（1）（2） │ 『立命館産業社会論集』立命館大学産業社会学会(平成14年度、科学研究費補助金基盤研究C-2,「環境配慮型製品の広告における誤解を招かない情報コミュニケーションの研究」(課題番号14530160)による助成研究) │ 38 (2),pp.41-62､38巻3号pp.53-72 (単著)
78.	2001/09	環境配慮製品の広告表示とISO14021：『すべての自己宣言型環境主張に適用する要求事項』について │ 『立命館産業社会論集』立命館大学産業社会学会 │ 37 (2),, pp.31-62 (単著)
79.	1998/07	ブランド・イメージと自己イメージの適合性：ブランド評価の構築における自己イメージの活用 │ 『日本流通学会年報・流通』日本流通学会 │ (11),; pp.117-126 (単著)
80.	1997/06	ブランド・イメージ管理における自己概念の意義：消費者の自己概念がブランド評価に与える影響 │ 立命館産業社会論集 │ 33 (1),；pp.115-131. (単著)
81.	1995/03	消費社会の欲望と都市 │ 『人間復権の地域社会論』自治体研究社 │ (単著)
82.	1995/03	製品の象徴的意味をめぐる消費者行動について │ 『日本消費経済学会年報』日本消費経済学会 │ (16),94 (単著)
83.	1995	現代消費社会と流通・マーケティング │ 『現代社会と消費者問題』大月書店第4章所収 │ ,115-151 (単著)
84.	1995	消費社会の欲望と都市 │ 『人間復権の地域社会論』自治体研究社 │ (共著)
85.	1994/12	消費者行動における製品意味とSelf-Concept研究の意義 │ 『立命館産業社会論集』 │ 30 (3) (単著)
86.	1993/09	消費社会における自己、製品の意味、マーケティングの関係 │ 『立命館産業社会論集』 │ 29 (2) (単著)
87.	1993/03	北淡町リゾ-ト開発と住民意識 │ 「淡路島リゾ-トの開発と問題点」『立命館大学人文科学研究所紀要』 │ (57) (単著)
88.	1992/03	地域青年の生活実態と意識 │ 『農政研究資料』『青年の暮らしと地域意識に関する調査報告』第3章所収京都府農業会議編 │ (91-72) (単著)
89.	1992	消費社会における私化の意識とマーケティングに関する覚え書-いわゆる消費個性化の背後にあるもの- │ 立命館産業社会論集 │ 28 (3),59-104
90.	1991/12	高度成長期における家電産業のマ-ケティング戦略と流通系列化-生活様式の変容と耐久消費財産業(1)- │ 『立命館産業社会論集』 │ 27 (3) (単著)
91.	1991	高度成長期における家電産業のマーケティング戦略と流通系列化 │ 立命館産業社会論集 │ 27 (3) (単著)
92.	1990/03	家計のサービス化と『時間消費型消費』 │ 『立命館産業社会論集』 │ 25 (4) (単著)
93.	1988	「成熟社会」化と生活様式論の視角 │ 立命館産業社会論集 │ 23 (4) (単著)
94.	1987	今日的生活様式論の特質 │ 経済科学通信 │ ,54 (単著)